採用のための動画コンテンツ

2021.06.18

採用活動において、動画コンテンツを活用して自社の紹介を行う企業が増えています。「動画コンテンツ」が求められる背景とそのメリットを知り、採用に役立てましょう。

採用に「動画コンテンツ」はなぜ必要?

採用活動の成功には、求職者に求人情報を届けること、自社に興味を持ってもらうことが必要です。そのためより多くの求職者に注目してもらえる情報を、より多くの求職者が接しているメディアを通じて発信することが不可欠です。

現在では、情報技術の発達に伴い求職者の情報リテラシーも向上し、興味を持った企業について多くの情報を収集するようになっているという傾向も見られます。求職者はこれまで以上に企業の文化や理念について理解を深めた上で応募を検討しているということであり、選ばれる企業となるには、募集要項や応募条件だけでなく、企業の空気感などが伝わる情報の発信が今後ますます求められるようになっていくと予想されます。

また、ここ数年でYouTubeをはじめとする動画配信サービスが情報の受発信の場として主流となりました。ニールセンの「Tops of 2019: Digital in Japan」によると、日本における「PC、タブレット、スマートフォンでの利用率が高いWebサービス」は、1位から「Google(56%)」、「Yahoo Japan(54%)」、「YouTube(50%)」、スマートフォンのみでは「LINE(83%)」、「YouTube(61%)」、「Google Maps(60%)」となっており、いずれもYouTubeがトップ3に入っています。

その他、SNS上でも多くの動画を日々目にしており、日常生活においていかに動画が身近なものであるかがうかがえます。こうした状況もあり、テキスト以上に企業の文化や空気感を伝えることことのできる「動画コンテンツ」を採用活動でも活用する企業が見られるようになってきました。

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「動画コンテンツ」を制作するメリット/デメリット

・メリット
上記の通り、動画では、テキストや写真では伝わりきらない「社風」や社員の「人柄」などの情報が伝わりやすくなり、企業理解が深まります。これにより応募者の増加や、入社後のギャップ軽減に伴う早期退職の抑制が期待できます。

1971年にアルバート・メラビアンが提唱した「メラビアンの法則」によると、話者が聞き手の印象に与える影響は7%が言語情報、38%が聴覚情報、55%が視覚情報であると言われています。このことからも、動画がいかに多くの情報を持っているのか、いかに影響力を有しているのかがわかります。

・デメリット
その内容や手法にもよりますが、ハイクオリティーな動画制作には、金銭的、時間的な面で大きな制作コストがかかる傾向があります。クオリティの高い動画を見慣れている人からすれば、安易な作りの動画をアップした場合、あまり良くない印象を与えてしまう可能性もあります。

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「動画コンテンツ」は目的に合わせて作成

採用活動における「動画コンテンツ」の活用は大きなメリットがありますが、作成は時間的にも費用的にも大きなコストがかかります。自社の採用における課題を見極め、目的に応じて作成することが重要です。

動画の活用に適した目的の例として、以下のようなものが挙げられます。

・認知度アップや自社の魅力をアピールするため
求職者に対し、自社の魅力が伝わっていないと感じるならば、あらためてその魅力がどこにあるのかを整理してみましょう。オフィスが魅力的ならばその様子を撮影して、社員同士の和気あいあいとした雰囲気が魅力的ならば社内イベントの様子などを動画に収めましょう。それが短いものだとしても、テキストや写真以上に情報が伝わるはずです。

・ミスマッチの抑制のため
良いと思った人材を採用できても早期退職されてしまう、採用した人材が入社後に充分な実力を発揮できない、などの場合には、「思っていた仕事と違う」「会社の雰囲気が合わなかった」などのミスマッチが原因かもしれません。そうした問題を防ぐためには、実際に働いている社員へのインタビュー動画を作ってみてはいかがでしょうか。入社してからコミュニケーションを取る社員の雰囲気を知ることで、大きなミスマッチを抑制する効果が期待できます。

 

監修:株式会社 人材研究所

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